NPO法人Reジョブ大阪より、
【企画書】
高次脳機能障害は、現在、推定５０万人と言われ（種村2011）、保健医療行政の中で、他の疾病や障害を比較して遅れているということではなくなりつつあります。（中島2017）。しかし、麻痺と違って見た目でわかりづらく、以前と変わりなく普通の社会生活を普通にやっているように見える（山田2011）ため、意識を持って診断しなければ見過ごされる可能性があります（中島2011）
診断が見過ごされると、必要なリハビリテーションや情報提供をうけることなく退院、その後の生活で問題が生じても、その障害特性ゆえ、当事者が自身の症状に気がつき、問題解決を図ることも、周囲の理解を得ることが難しく、自己否定や退職、引きこもりなど２次障害を引き起こすなどの社会的不利が生じます。この「未診断・無支援・失職・2次障害」を防ぐために、まずは、病院での未診断の原因を改善が必要であると考えています。
この診断の見過ごしについては、様々な要因が絡んでいると思われますが、
一つは、言語聴覚士という専門家が、高次脳機能障害や失語症の方に関わる時間が減少しているのではないかと考えました。
今回、言語聴覚士の業務内容について、実際にかかわる時間の割合を調査したいと思います。
【対象】
成人対象の病院・施設・訪問リハビリテーションにお勤めの言語聴覚士
【アンケート】
アンケートはこちらです
https://forms.gle/GkYDSYTCXQtF8yGm7
締め切り 12月20日
謝礼は、当事者である鈴木大介氏と岡崎憲司氏、言びょ語聴覚士西村が感情抑制について語っている動画となります。アンケートを送信していただけると、動画のURLを送ります。
なお、この結果は来年度、脳卒中協会の会報に掲載いたします。言語聴覚士の現状を医師に理解してもらえる機会になるよう努めます。
12月
2020